盗聴器
昔はスパイ小説や映画にくらいしか見られなかった「盗聴器」であるが、現代は秋葉原などに代表される電気街や、インターネットでも合法的な盗聴器が安価で入手できるようになった。 ICレコーダーなどで長時間の録音も可能ではあるが、こうした盗聴器は犯行の発覚が危ぶまれるような時などいざとなれば廃棄しても損害が少ないために気軽に盗聴という犯罪を助長させる傾向にある。
実に盗聴器は年間に２０万個以上が販売されている。これは３分に１個以上のペースで売られている計算になる。もちろんその数は被害に比例しているといえる。
盗聴は現行法の電波法、電気通信事業法、有線電気通信法等の法律に違反しているので盗聴器を使う事だけでも犯罪行為になる。 そのために実際に自分で盗聴器を見つけた場合は警察に被害届を出す事になるが、もともと設置する側も内密に見つからないように設置するために個人で見つけるのは極めて困難である。
ストーカー被害や遺産相続トラブルなどの当事者が「盗聴されていないhttp://www.tocho-t.com/image/t46.pngか」と不安になる場合などは、実害がないために警察が対応しない事が多い。その為にまだ被害がわかっていない場合は探偵社などに盗聴器発見を依頼する事が多い。
まずは被害がありそうな場所や状況を依頼者から聞いた上で、次にその場所を中心にスキャンして盗聴の電波をキャッチする。その後周波数などを調整して細かい場所を特定して実際の盗聴器の場所を特定していく。 一般家庭で見つかる物はコンセントの分岐タップなどのタイプが多く、電源も得られるために発見されるまで半永久的に使われる事になる。